閉じる

TOP コラム 老後資金5000万円を用意する資産運用で安心の老後生活にそなえましょう

老後資金5000万円を用意する資産運用で安心の老後生活にそなえましょう

chatこの記事で分かること

ポイント1

老後資金に用意したい額は5000万円

老後資金が5000万円用意できれば、そこから毎月20万円ずつ切り崩しても、5000万円÷240万(20万円×12ヵ月)=20.8(年)となり、約20年もたせることができます。

そこに老後の平均収入である20万円(月)を加えると、合計月収40万円の暮らしを約20年続けることができます。

65歳で定年退職し、無収入になったとしても、日本人の平均寿命(男性81歳、女性87歳)まで余裕をもった生活を送ることができるのです。

ポイント2

老後資金確保のために、現役時代から少額で始められる投資に挑戦してみましょう

老後資金を確保する方法として、退職金はとても大きな存在です。
ですが、そのタイミングで初めて資産運用を始めるのは大きなリスクがあります。
なぜなら、大きな額で投資を始めて、うまくいかなかった場合、全てを失う可能性があるからです。

本記事では、投資が初めての方でも比較的簡単で少額で始められる、「iDeCo」と「つみたてNISA」について解説していきます。

相続や保険について
お悩みならプロに無料相談!
保険や相続はプロフェッショナルに相談しましょう!
当サイト紹介のファイナンシャルプランナーはお金のプロです。老後資金の悩みをスムーズに解決することをお約束します。
※プロフェッショナルは当サイトからご紹介するファイナンシャルプランナーです。

お電話でのお問い合わせphone0120-96-4826受付時間 平日土日祝 9:30~18:00arrow_right

emailお問合せarrow_right

老後資金5000万円あれば老後の生活は安泰か?

老後の生活にかかる費用

ポイント:老後生活の支出と収入の見込みを計算しよう

老後の生活にかかる費用を試算するために、まずは大まかに数字をつかんでみましょう。

老後の収入の基本は公的年金です。自分が将来もらえる公的年金額は「ねんきん定期便」や「ねんきんネット」で確認できます。

老後の支出は、一般的には現役時代の7割程度と言われています。

・老後に減る可能性のある費用……住宅ローン 、年金保険料、仕事の交際費、子供の養育費
・老後に増える可能性のある費用……医療費、趣味、いきがいにかける費用

また、日常生活費の支出以外に、旅行や住宅のリフォーム、子供の結婚やの誕生なども特別支出として見込んでおきましょう。

自分の老後の収入と、理想の生活のための支出額を比較することで、老後の必要資金が見えてきます。

▽老後資金をシミュレーションしてみたい方はこちらから

老後資金をシミュレーション!最高のライフプランを立てましょう

老後のゆとりある生活とは

ポイント:退職後の時間を趣味や家族との時間に使う上で、必要なお金を把握しよう

老後に備えるためには、どんな生活を送りたいかイメージすることが大事です。具体的な想像ができない場合は、勤務先の年配者や親など、周りを見渡してイメージしてみましょう。

どんな暮らしを選ぶにしても、第一に心身の健康が求められます。次に必要なのは人間関係かもしれません。仕事を続けるにしても、趣味を楽しむにしても、周りの人との交流があればこそ充実した生活が送れるのではないでしょうか。

これらを大事にした上で、老後だからこそできるお金の使い方を考えていきましょう。

生命保険文化センター「生活保障に関する調査」/令和元年度では、ゆとりのある老後生活費用として、最低日常生活費以外に必要と考える金額は平均14.0万円と発表されています。
ゆとりのための上乗せ額の使途は、「旅行やレジャー」が最も高く、以下「趣味や教養」、「日常生活費の充実」と続いています。

老後資金を十分に用意した方がどのようなお金の使い方をしているのか見てみましょう。

老後のゆとりのための上乗せ額の使途

・旅行やレジャー:60.7%
・趣味や教養:51.1%
・日常生活費の充実:49.6%
・身内との付き合い:48.8%
・耐久消費財の買い換え:30.0%
・子どもや孫への資金援助:22.4%
・隣人や友人とのつきあい:15.5%
・とりあえず貯蓄:3.7%
・その他:0.4%
・わからない:0.4%

出典:生命保険文化センターホームページ

総務省の2019年「家計調査報告(家計収支編)」では、 夫が65歳以上、妻が60歳以上の無職世帯における平均的な実収入は月額約23万7千円、平均支出は27万円と発表されましたので、ここにゆとりのある老後生活に必要な毎月の14万円を加味して計算してみましょう。

生活費の支出:27万円
ゆとりある生活のための支出:14万円
——————-
支出合計:41万円

この支出41万円に対して、収入が23万7千円ということは、ゆとりある生活をおくるためには毎月17万3千円が不足します。

例えば60歳で定年退職をし、男性の平均寿命の81歳までゆとりのある生活を続けるのであれば、17.3万円×12カ月×21年=4,359.6万円が不足するという計算になります。

老後にかかる医療費について

ポイント:老後の医療費の平均は約480万円

厚生労働省によると、日本人の生涯医療費は約2700万円と言われていますが、このうち約6割(1600万円程度)が65歳以降にかかる費用だと考えられています。自己負担額を3割として計算すると、最低でも480万円は用意しておく必要があります。

豊かで自由な老後を送るためには、十分な資金だけでなく、心身の健康も欠かせません。しかし、年齢を重ねるにつれ、病気やケガのリスクは高まるでしょう。いざというときに備え、老後にかかる医療費について今のうちに確認しておきましょう。

公的医療保険について

日本に住むすべての人は、何らかの公的医療保険に加入し、健康保険証をもっています。ご存じのように、医療費は、一般もしくは低所得者の場合、70歳未満で3割負担、70歳以上74歳までは2割負担です。また、75歳上は後期高齢者医療制度により負担率は原則1割です。

しかし、公的医療保険がきくのは医療費のみです。入院時の追加費用は自分で支払う必要があります。例えば、入院中の食事代や、寝巻やスリッパなどの日用品にかかる費用、個室に入った場合は差額ベッド代もかかります。

また、公的医療保険で受けられるのは一般的な治療までです。先進医療については対象外となり、全額自己負担となります。

公的医療保険制度により、年齢が上がるにつれ、医療費の負担割合は少なくなりますが、病気やケガのリスクは高かまり、日常生活費の中で医療費の割合は大きくなります。

初心者におすすめの資産運用

資産運用をするメリット

ポイント:年金受給の不足分は資産運用で賄える?

老後に必要な資金額については、多くの議論がされていますが、重要なのは「老後資金を一括で用意する必要はない」ということです。

例えば、「iDeCo(個人型確定拠出年金)」を利用し、現役の時からしっかり準備をしておけば、国民年金、厚生年金に加えて、老後資金を上乗せすることができます。

老後資金準備におすすめの資産運用方法はiDeCoの他に「つみたてNISA」も有名ですので後ほど丁寧に紹介します。

老後資金すべてを一括で用意せずとも、さまざまな資産運用をうまく活用すれば、5000万円と同等の資産を用意することも可能です。

資産運用する上での注意点

ポイント:資産運用は損をする場合もある

資産運用は、必ずしもお金が増えることを約束するものではありません。つみたてNISAやiDeCo(個人型確定拠出年金)は、元手を保証するものではありませんが、受け取り時には控除があるのでメリットは大きく初心者にもおすすめの資産運用となります。

iDeCo

ポイント:老後の年金を自分で用意する私的年金制度で、職業によって掛金の上限額が異なる。

iDeCoは毎月5000円から始められます。運用先は投資信託の他に、元本確保型の定期預金や保険もあります。また、職業によって掛金の上限が異なります。
iDeCoの最大のメリットは、税制上の優遇(三段階)です。

積立時

掛金は、全額が所得控除の対象になるため、所得税や住民税の負担が軽くなります。 具体的には、所得税で1年分の掛金合計額×所得税率、住民税では1年分の掛金合計額×10%が軽減されます。

運用時

投資信託や預貯金などの金融商品では、運用益や利息に対して、所得税、住民税など、20.315%の税金がかかります。一方、iDeCoでは運用益、利息といった利益がすべて非課税となります。さらにその利益を元金に含めて運用するため、複利効果により、長期的に保有していくことで雪だるま式に増えていくことが期待できます。

受け取り時

iDeCoは原則60歳から「老齢給付金」として受け取りを開始できます。その際に受取方法も自分で選択します。一時金(一括受け取り)か年金(分割受け取り)、もしくは一時金と年金の併用から選択します。いずれの方法を選んでも、各種控除の対象となりますので一定額まで税金がかかりません。

注意点

・原則60歳まで引き出せない

老後資金を作るのがiDeCoの目的なので、一度始めると原則60歳までは途中解約も引き出すこともできません。

・口座の維持に手数料が必要

iDeCoの口座は取り扱いのある金融機関ならどこでも開設できますが、1人1口座に限ります。加入時、運用期間中などには手数料がかかり、さらに投資信託を選んでいる場合は、信託報酬もかかってきます。

・元本割れする可能性がある

運用商品を選ぶ場合、運用成績により元本割れをする可能性があります。

つみたてNISA

ポイント:2018年にスタートした投資初心者向けの制度

つみたてNISAは「長期」「積立」「分散」投資を支援するために2018年にスタートした少額投資非課税制度です。投資額年間40万円、最大20年間(合計最大800万円)上限に、投資から得られる譲渡益、分配金が非課税であることがメリットです。

積み立ての最低金額は金融機関により異なりますが、ネット証券では毎月100円から始められるところもあります。

扱う商品は、金融庁が定める厳しい条件をクリアした、約160本の投資信託とETFに限定されています。私的年金制度ではありませんが、長期的な投資を支援するための制度として人気が高まっています。

iDeCoと同じく分配金や譲渡益に対する税金が非課税となるため、所得税と住民税を合わせた20.315%の税金がかからず、利益がそのまま残ります。

少ないリスクで長期投資が少額から始められるので、投資初心者に向いていると言えます。

まとめ

5000万円の老後資金があれば、十分に余裕のある老後生活を送ることができるでしょう。

十分な老後資金を用意するには、早い時期から資産運用を始めることがいかに重要であるか理解いただけたと思います。資産運用に興味を持たれたら、ぜひ当サイトからお金のプロフェッショナルに相談してみてください。

相続や保険について
お悩みならプロに無料相談!
保険や相続はプロフェッショナルに相談しましょう!
当サイト紹介のファイナンシャルプランナーはお金のプロです。老後資金の悩みをスムーズに解決することをお約束します。
※プロフェッショナルは当サイトからご紹介するファイナンシャルプランナーです。

お電話でのお問い合わせphone0120-96-4826受付時間 平日土日祝 9:30~18:00arrow_right

emailお問合せarrow_right

相続や保険のことならお任せ