【FPへの相談事例】30代新婚夫婦。子どもが生まれたばかりで最適な保険はありますか？

ご自身やご家族に万が一のことがあった際の保障として加入する保険。しかし「知り合いに勧められたから」「なんとなく必要だと思ったから」という、漠然とした理由で保険を選んでいる方も少なくありません。

今回は、FPへ寄せられた30代新婚夫婦からの相談事例をもとに、どのような観点で必要な保険を選ぶべきか解説します。

chatこの記事でわかること

保険は、基本的に「万が一のときに自分や遺された家族の生活を守る」ために加入するものです。そのため、まずは今時点で自分や配偶者の方に万が一のことがあった時に、どれだけの支出が将来にわたってあるのか、収入はどうなる見込みか、どんなこと・どんな時が一番大変な状況になりそうか、を考える必要があります。

保険加入の是非やどんな保険に加入するのか、の前に、万が一の際にどれだけのお金が必要となるのか、自分や遺された家族がどんな状況になると一番不安や大変さを感じるのか、を確認することが必要です。

こどもが生まれ家族が増えるタイミングは、これまでのライフプランがガラッと変わるタイミングでもあるので、家族の保険加入検討や見直しをするには絶好のチャンスとなります。

保険加入検討や見直しに必要な、お子さんの将来やご夫婦のこれからの働き方、暮らし方をご夫婦できちんと共有する、よい機会にもなります。 こどもが生まれるタイミングの保険加入検討、見直しは、家族の将来を共有するまたとない機会でもあります。きちんとご夫婦で話し合ってみましょう。

子どもが生まれるけど、保険加入は必要？

まずは、第一子を出産したばかりの30代新婚夫婦からいただいたご相談内容と、FPからの提案内容についてみていきましょう。※ご相談者のプライバシーに配慮し、ご相談内容およびご提案内容の一部を変更しています。

出産したばかりの30代ご夫婦からのご相談

（ご相談者情報）
ご相談者：夫 33歳
家族構成：妻 30歳、子ども0歳

ご相談内容

結婚1年目の新婚カップル。夫婦共働きで、妻は現在育休中だが翌年4月には復職予定。夫婦ともに独身時代に生命保険や医療保険に加入しているが、親や保険代理店に勤める知り合いから勧められたままに加入しており、保障内容などはあまり把握していない。

子どもが生まれたこと、数年後には第二子も考えていることから、自身に万が一のことがあった場合に残された家族に必要なだけの保障があるのかが気になり、今回保険の見直しに至った。

ご相談時点で加入されていた保険の内容

	保険の種類	保障額	保障期間	月額保険料	払込期間
夫	生命保険 （低解約返戻金型）	300万円	終身	5,500円	60歳
妻	変額個人年金保険 （10年確定）	年額50万円	70歳まで	13,000円	60歳
	医療保険	入院：日額1万円 女性特約付き	終身	3,300円	終身

ご主人の生命保険は、24歳の時にご両親から加入を勧められ、知り合いの方を通じて契約されたものでした。加入時は独身だったため、ご自身のお葬式代をまかなえる分だけの保障でよいとアドバイスされ、そのまま加入されたとのこと。

奥様の個人年金保険は、老後の備えのためにご自身で加入されていますが、医療保険は大学時代にご両親が契約され保険料をお支払いされていたものです。ご出産を機に、今後は奥様が保険料をお支払いされるとのことでした。

FPからの提案

面談では、まずご夫婦の将来のご希望を中心にお伺いした上で、以下4点をご提案いたしました。

ご主人が加入中の生命保険について

ご主人が加入中の生命保険は、独身時代に加入したものであり、ご家族が増えた現在では遺されたご家族を支えるには十分な保障とはいえません。一方、低解約返戻金型の保険のため、今解約すると払い込んだ保険料総額より戻ってくるお金の方が少なく、損をすることになります。

ライフプランニング表をもとに算出した、万が一のときに遺されたご家族が必要とされる額と、現在の保険を解約した場合の損失についてご説明したうえで、保障額は少なくなるもののそのまま契約が残る払込保険とすることをご提案いたしました。最終的には、ご主人のご決断により解約となりました。

ご主人および奥様の、定期保険新規加入

ご主人については、現在加入中の生命保険に代わる保障として、奥様については万が一のときに新たに発生する費用に対する備えとして、それぞれお子様が独立するまでを保障期間とする定期保険への加入をご提案しています。

（保障期間）
ご主人：60歳まで
奥様：55歳まで。
保障額はそれぞれ1,000万円。

特に、奥様の定期保険加入については、共働きで奥様も家計の収入を担っていること、奥様に万が一のことがあった場合、子どものケアや家事のためにベビーシッターや家事代行などを利用する必要があるため必要であることを、理由としてご説明しています。保障額については、ライフプランニング表をもとに算出した額となります。

ご主人の医療保険新規加入

ご主人の医療保険新規加入については、ご結婚されてまだ1年目、かつお子様が生まれたばかりであまり貯蓄がなく不安、ということでしたので、安心材料の一つとしてのご提案となります。

しかし、実際にはご夫婦とも会社員のため、ケガや病気で長期療養に入られても傷病手当や失業手当、高額療養費制度などの公的支援を受けることができます。そのため、加入する場合は、できるだけシンプルな内容とするようご提案しています。

奥様の医療保険見直し

奥様の医療保険については、女性特有の病気の他、出産時の異常分娩も保障対象となっており、奥様ご自身が継続を望まれていたことから、入院時に支払われる日額のみ見直しをしています。上記のご提案を行い、最終的なご夫婦の保険加入状況は以下のとおりとなりました。

ご提案後の保険の内容

	保険の種類	保障額	保障期間	月額保険料	払込期間
夫	定期保険	1,000万円	60歳まで	2,000円	60歳
	医療保険	入院：日額5,000円 先進医療特約付き 精神疾患も保障対象	終身	2,100円	終身
妻	変額個人年金保険 （10年確定）	年額50万円	70歳まで	13,000円	60歳
	医療保険	入院：日額5,000円 女性特約付き	終身	2,000円	終身
	定期保険	1,000万円	55歳まで	2,000円	55歳

毎月支払う保険料は、見直し前の21,800円から700円減額となっただけですが、お二人のうちどちらかに万が一のことがあった場合の保障額は1,000万円と、大幅にアップされています。この金額は、こども一人の教育費を最低限まかなえる金額です。

また、医療保険についても、必要最小限の保障ではありますが、貯蓄に不安を覚える今でもケガや病気による入院にそなえられる内容となり、より安心感が増した、とのご感想をいただきました。

ご相談の事例では、全体の保険料は減らしながらも必要な保障を確保することができました。では、これから子育てをしていく世代のご夫婦が保険加入を考えた場合、どのように検討を進めていけばよいのでしょうか。次章から詳しく説明していきます。

子育て世代が保険を検討する前に知っておくべきこと

遺された家族が不安に思うこと

家族に万が一のことがあった際、残された家族が最も感じるのは経済的不安ではないでしょうか。「自分の収入だけで子どもを養っていけるのか」「これから増えていく教育費を確保することができるのか」

ご家族が亡くなることで起こる、支出と収入の変化について把握をしていないと、このような漠然とした不安を抱えることとなり、悲観的な考えに終始してしまいます。ご家族が病気やケガで長期入院、療養をしなくてはならなくなった場合も同様です。入院や療養に努めている間は収入が減ることに加え、医療にかかる費用が増えます。

収入より医療にかかる費用の方が多い場合は、貯金を取り崩すことになりますので、徐々に減っていく貯金により強い不安を感じることもあるでしょう。このような経済的不安を和らげるために、適切な保険への加入が必要となるのです。

万が一のとき、将来の生活はどうなる？

本来、保険は万が一のときに残された遺族の生活を保障するために加入します。自分に万が一のことがあった場合でも、残された家族は日常生活を営んでいきます。子どもがいる場合は、年を経るごとにかかる生活費も増えていくことでしょう。また、子どもの教育費や住居費の確保も必要となります。

（教育費概算）
子ども一人につき、すべて国公立で保育園から大学まで通った場合で約1000万円（※）、すべて私立の場合は約2500万円（※）かかると言われています。

※ 文部科学省「平成30年度子供の学習費調査」および独立行政法人 日本学生支援機構「平成28年度学生生活調査結果」のデータをもとに、FPサテライトで試算

また、住居費に関しては、持ち家かどうかで大きく変わります。持ち家の場合、住宅ローン契約時に団体信用生命保険に加入していれば、それ以降の住宅ローンはなしとなりますが、固定資産税やリフォーム代などは必要となります。一方、賃貸の場合は住み続ける限り家賃が発生しますし、定期的に更新料も必要となります。

加えて、まだ子どもが小さいときは、親が仕事をしている間の家事や子どものケアに人の手を借りなければならないことも多々発生します。特に母親が亡くなった場合、母親が担っていた家事や子どもの送り迎え、日常のこまごました用事などのすべてを父親がおこなうことになるため、これまでと同じような働き方は難しくなります。

今の働き方と家のことや子どものケアとを両立させていくためには、可能な限り人の手を借りていく必要があります。状況によっては親族に頼れない場合もあることを考え、ベビーシッターや家事代行など民間サービスを利用するための費用も見積もっておくと安心です。

このように、日常的にかかる生活費とライフイベントごとの予算を足したものが、将来必要となる金額となります。

万が一のとき、収入はどうなる？

続いて確認しておくべきことは、以降の収入についてです。ご家族のうち、収入の大半を担っている方が亡くなられた場合、その日から世帯の収入は大幅に下がることになります。

半面、収入の大半がなくなっても支出はそれほど減らない、むしろ将来的には教育費などによって増えていきます。この、減ってしまった収入をどのようにカバーしていくのかが、将来にわたる経済的不安を取り除くために必要なことになります。

家族を亡くした遺族に対する公的な支援として、遺族年金があります。国民年金に加入していた方が亡くなられた場合は、その方に扶養されていた18歳未満の子どもに対して支払われますが、厚生年金加入者の場合は18歳未満の子どもがいなくても生涯にわたり支払われます。

また、亡くなられた方が会社員の場合、勤務先の規定によって死亡退職金が支払われることがあります。遺された家族が働くことで得る収入に加え、遺族年金や勤務先からの一時金がどの程度あるのかによって、将来の支出に対する不足額が決まり、最終的な「保険でカバーすべき金額」が見えてくるのです。

子育て世代が考えておくべきこと

家計は夫婦共同で作り上げるもの

共働きのご夫婦の場合、おたがい決まった額を家計に入れ管理するものの、個々の収入や個別の貯蓄は把握していない、というご家庭もあります。

この管理方法であれば、毎月決まった金額から支出を管理すればいいため、忙しい共働き夫婦であってもラクに家計管理ができます。しかし、おたがいどれだけ貯蓄できているかは不明なため、相手が貯蓄をしているはずと思って安心していたら、まったく貯蓄できていなかったということもあり得ます。

結婚後の家計は、日々の支出からこどもの教育費、住居費など、長期的な視野で考えていく必要がありますが、ご夫婦のうち一人だけが計画を練ってもそのとおりに進めることは難しいため、ご夫婦で共同管理していくことが望ましいものです。

家計の中でおたがいの収入がどれだけを占めているのか、どちらかに万が一のことがあった場合その影響がどれだけあるのか。ご夫婦の片方だけが把握している状態ですと、遺された方は何も知らず、ただ不安を抱えて暮らすことになります。

保険についても同様です。おたがいの加入している保険を把握していないと、保障が不足していたり、場合によっては過剰に入りすぎて保険料が家計を圧迫してしまったりすることが起こりえます。できるだけ家計はオープンにし、共同管理できるようにしておくと安心です。

将来は未確定。定期的に見直しを

また、家族のライフプランは定期的に見直しをおこなうことも重要です。適切な保険に加入するためには、ライフプランの把握がまずは必要となりますが、そのライフプランは将来にわたって確定しているものではありません。世間の景気や勤務先の業績、子どもの進路に対する希望やご夫婦の働き方など、現時点の想定と変わってしまう要素が多々あるからです。

そのため、ライフプランに変更が生じたタイミングで必ず見直しをおこない、内容のアップデートをしておきましょう。特に、結婚後間もないご夫婦にとって、こどもが生まれ家族が増えるタイミングは、保険も含めた家計を見直す絶好のタイミングでもあります。

子どもが増えることで、日常に支出が増えるだけでなく教育費や、住居費などの大きな支出についても考える必要が出てくるためです。

まとめ

結婚したばかりのご夫婦の場合、まだ独身時代のやり方を引きずり、双方の収入や貯蓄、保険などの経済状況が共有できていないケースがあります。

しかし、子どもが生まれれば日々の生活にかかる費用だけでなく、教育や住居など高額かつ長期間にわたり必要となる支出が発生するため、おたがいの経済状況とこれ以降の家計管理の共有は必要となってきます。

保険についても、万が一のことがあった場合にどれだけの影響があるのかをおたがいに把握し、その影響度合いに見合った内容に見直していくことが重要になります。しかし、いざ保険に加入しようと思っても、どれが自分と家族に合ったものなのか判断が難しい場合があります。

その際は、ぜひFPへご相談ください。当サイトから無料でご紹介できるファイナンシャルプランナーが、ご家族の希望や経済状況について確認させていただいたうえで、適切な保険についてご提案いたします。