子どもに生命保険は必要？子どもにおすすめの生命保険を紹介

chatこの記事で分かること

生命保険を選ぶときは、どんな目的で保険に加入するのかが非常に重要です。ライフステージによって必要な保険は変わってきます。

子どもが生まれたときに検討をおすすめしたい保険は、万が一のことがあったときに子どもが生活に困らないよう親の死亡保険と子どもの学資保険です。

本記事では子どもが生まれたときにおすすめ の生命保険を丁寧に解説します。

日本は子どもの公的医療費助成制度が充実しているため、子どもが医療保険に入る必要はあまりありません。

しかし、子どもに先天性の疾患の疑いがあり 先進医療を受ける必要がある場合などは高額な医療費を公的保障だけではまかない きれないので、なるべく早く子どもの医療保険の検討をするべきです。

※子どもに持病があっても入ることができる医療保険は少なく、持病の程度によっては加入できない場合があります。

子どもが生まれたときに考える生命保険

生命保険の選び方

生命保険は、大勢の加入者があらかじめ公平に保険料を負担しあい、「もしも」のことが現実に起きたときに保険金や給付金を受け取ることができる仕組みです。

生命保険の商品は、死亡や病気・けが、介護などへの備えを目的としたものから、将来のための資金の備えを目的とした商品まで存在し、幅広いリスクに備えられるようになっています。

＜生命保険の種類＞

死亡保険	保険の対象者が死亡、もしくは高度障害になったときに保険金が支払われる保険。 定期保険、終身保険など
医療保険	病気やけがで入院・通院・手術等が必要になったときに、所定の給付金が受け取れる保険。 医療保険、がん保険、所得保障保険など
介護保険	介護が必要となったときに、給付金が受け取れる保険。 介護保険、認知症保険など
生存保険	保険期間中になくなっても、満了時点で生存していても、保険金を受け取れる商品。 学資保険、個人年金保険、養老保険など

では、生命保険を選ぶときに考えなければならないポイントは何でしょうか。

最も重要なのは、「どんな目的で保険に加入するのか」です。なぜ生命保険が必要なのか、どのようなリスクに備えたいのか、どの程度の保障が必要なのかを明確にし、順を追って商品を選択していく必要があります。

生命保険に求めるものは、ライフステージによって変わってくるでしょう。保険加入を検討するきっかけとして「結婚」「出産」「住宅購入」など人生の大きなイベントが挙げられますが、こちらの記事では子どもを出産したときに焦点をあてて、生命保険の選び方についてお話していきたいと思います。

子どもが生まれたときに考える保険

子どもの誕生は人生において最大の転機かもしれません。親としての責任を負い、一人の人間を一人前に育てる義務が生じます。子どもを育てるには、もちろん愛情をかけることが最も重要ですが、生活費や学費の面で支えることも重要になります。

そのため子どもが生まれた時に考えなければいけないのは、教育資金をどうやって確保するかということと、親が早くに亡くなってしまったときに残された家族の保障をどうするかということです。

教育資金を貯めるための保険としては、学資保険があります。一方、親に万が一のことがあったときのための保険としては終身保険がおすすめです。それぞれの保険の特徴について見ていきましょう。

・学資保険

学資保険とは子どもの教育資金を目的とした貯蓄型の保険です。毎月決まった額の保険料を支払うことで、子どもの学費が大きくなるタイミングで、進学準備金（祝い金）や満期保険金を受け取ることができます。

学資保険の特徴として、契約者である親に万が一のことが起きても教育資金の備えができるという点が挙げられます。というのも、学資保険では親に万が一のことがあった場合、以後の保険料の払込は免除になり、その場合でも祝い金や満期保険金は予定どおり受け取ることができるのです。
※保険料払込免除の制度がない学資保険もあります

また、子どもの死亡保障や医療保障など、さまざまな特約が付加できるタイプの学資保険もあります。

・終身保険

終身保険とは、保険の対象となる被保険者が亡くなったときや重い障害を抱えたときに保険金を受け取れる生命保険です。保障が一生涯続くうえに、途中で解約をしたときも一定期間経過していれば解約返戻金としてまとまったお金を受け取ることができます。

死亡保険金は万が一のことが起こったときに残された家族の生活費の備えになりますし、解約返戻金は子どもの学費や老後の生活資金などさまざまなライフイベントの資金に充てることができます。

 子どもに学資保険をかけるメリット

子ども一人に掛かる学費の総額

子どもの学費は、幼稚園から大学まですべて公立学校に進学する場合で約1000万円、すべて私立学校に進学する場合で約2500万円必要と言われています。
出典：平成30年度子供の学習費調査

しかし、この金額が一気に必要になるわけではありません。子どもが幼稚園から大学に通う中で、長期間にわたって負担していくものです。

一般的に学費の負担が大きくなるのは、大学に入学してから卒業するまでのタイミングだとされています。そのため学資保険は、大学の入学に合わせて100～300万円程度を積み立てていくのが基本的な使い方です。

学資保険のメリット

主なメリットは、計画的な教育資金の積立ができることです。しかし、コツコツ貯蓄をしていくのが苦手ではない人は、学資保険は特に必要ないと言えるかもしれません。

学資保険が他の貯蓄方法と大きく違うところは、将来に向けた資金準備をしながら、契約者である親に万が一のことがあった場合に備えることができる点です。保険商品や契約内容によっても異なりますが、契約者が死亡した時点でそれ以降の保険料の払込が免除される特約が付帯しているタイプもあります。

また、子どもの万が一に備えて医療保障や死亡保障などの特約を付けることができできる商品もありますが、さまざまな特約を付けると学資金の返戻率が100％を下回ることがあります。学資保険の主な目的は教育資金を貯めることなので、学資保険にいろいろと保障を付けることはあまりおすすめしません。

学資保険の注意点

学資保険は、途中解約をしてしまうと学資保険のメリットである貯蓄性の特徴がなくなってしまうことです。途中で解約した場合、解約返戻金を受け取ることはできますが、払い込んだ保険料を下回ることが多いようです。そのため、途中で保険を解約しなければならないといった事態に陥らないように、無理のない保険料設定が必要です。

学資保険だけではありませんが、貯蓄型保険全般に共通する注意点としてインフレに弱いという点があります。このようなリスクも考慮した上で保険の選択をする必要があります。

親が終身保険に加入するメリット

コツコツ貯金するのが苦手ではない人やすでに将来の学費の準備ができている人は、特に学資保険に加入する必要はないと思います。しかし、学費の心配がない場合でも親に万が一のことがあったときの保障は考えておくべきかもしれません。

親がいつ亡くなったとしても確実に保障が受けられるのは、保障が一生涯続く終身保険です。 被保険者を親にして契約することで、親が亡くなったり高度障害を負ってしまったりしたときに、残された家族に保険金が支払われます。

学資保険と終身保険の違い

学資保険の場合も、親に万が一のことがあったときは、保険料の払込が免除されます。しかし、祝い金や満期保険金はあらかじめ決められた受け取り時期まで受け取ることができません。

一方、終身保険は学資保険と違って親に万が一のことがあった場合、すぐに死亡保険金を受け取ることができます。また、解約するタイミングは契約者が選ぶことができ、必要な時期にあわせて解約返戻金※を受け取ることができます。 教育資金として解約する必要が無かった場合も、老後資金など別の用途で使用することも可能です。
※解約返戻金は保険の加入期間が短い場合、「ない」はまたは「あっても非常に少額」です。

子どもの医療保険について

自治体の医療費助成制度

日本では子どもの医療費助成制度が充実しています。公的医療保険による医療費の自己負担は子どもが小学校に入学するまでは2割負担になっています。

※（小学校入学以降70歳までは3割負担）

さらに、各自治体では子どもの医療費に対する助成を行っていて、例えば東京都では公的医療保険に加入しているなどの条件を満たすことで中学卒業年齢までの医療費や薬剤費などについて全部または一部を助成してくれます。

子どもの医療費に対してはすべての都道府県・市区町村で助成が行われていますので、お住まいの地域での助成制度はきちんと把握しておきましょう。

教育機関での病気やケガに備える共済制度

災害共済給付制度は、独立行政法人日本スポーツ振興センター（JSC）と設置者との災害共済給付契約により、保育中の児童の災害（負傷、疾病、障害又は死亡）に対して災害共済給付（医療費、障害見舞金又は死亡見舞金の支給）を行うもので、その運営に要する経費を国・設置者・保護者（同意確認後）の三者で負担する互助共済制度です。

災害共済給付は、幼稚園だけでなく、小学校から高等学校・高等専門学校までの学校も加入対象となります。

保育中、登園中及び降園中に発生したけが等について、園の責任の有無にかかわらず、給付の対象となります。

子どもの医療保険を検討するケース

先ほども説明したように、日本では子どもの公的医療保険が充実しているので基本的には医療保険に入る必要はないと言えますが、以下のケースに当てはまる方は子どもの医療保険を検討しましょう。

・乳幼児医療費助成制度が充実していない地域に住んでいる場合
・貯金が少ない場合（いざという時のお金がない場合）

子どもの公的な医療費助成制度でカバーできない範囲は自己負担になってしまいます。例えば、未就学児が入院した場合、差額のベッド代や食事代、先進医療などの保険外診療を受けたときの治療費が該当します。

子どもの医療保険に入ることでこれらの費用の負担が軽減されます。

まとめ

子どもが生まれると、ライフステージは新しい段階へ切り替わります。そのタイミングで保険の見直しや新規加入を検討される方も多いでしょう。多くの種類の中から、必要なものを見極め、最適な保険選びをするためには知識が必要です。

当サイトでは保険のプロフェッショナルをご紹介しています。保険のことで悩んだり迷ったりした際は、ぜひ専門家に相談することを検討してみてください。