閉じる

TOP コラム 50代からの生命保険の選び方とは?必要な保険や見直しのポイントについて解説

50代からの生命保険の選び方とは?必要な保険や見直しのポイントについて解説

50代は子どもの独立や早期退職といった大きなライフイベントが訪れる年代です。

50代の人は医療保険やがん保険だけでなく、生命保険(死亡保険)も慎重に選ぶ必要があります。本記事では、50代の方が生命保険を選ぶときのポイントをわかりやすく解説しています。

※この記事は2020年9月現在までに公表されている情報に基づいて作成されたものです。 将来予告なく変更されることがあります。

chatこの記事でわかること

ポイント1

50代は子どもの独立や早期退職といった大きなライフイベントが訪れる年代

生命保険の必要死亡保障額は、ご自身が万一の場合に、残された家族の生活費や子どもの教育費によって変わります。そのため子どもが独立したときは、保障の減額や保障内容の見直しを検討するよい機会です。また老後生活も近づくため、必要に応じて生命保険を活用し、老後資金の準備や相続対策などを行いましょう。

ポイント2

50代が検討すべき保険には医療保険、がん保険、介護保険などもありますが、ここでは最近よく耳にする以下の生命保険・個人年金保険について考えてみましょう。
 ・低解約返戻金型終身保険
 ・外貨建て終身保険
 ・一時払終身保険
 ・養老保険
 ・個人年金保険

相続や保険について
お悩みならプロに無料相談!
保険や相続はプロフェッショナルに相談しましょう!
当サイト紹介のファイナンシャルプランナーはお金のプロです。老後資金の悩みをスムーズに解決することをお約束します。
※プロフェッショナルは当サイトからご紹介するファイナンシャルプランナーです。

お電話でのお問い合わせphone0120-96-4826受付時間 平日土日祝 9:30~18:00arrow_right

emailお問合せarrow_right

50代から生命保険を見直すべき理由

生命保険は、ライフスタイルに合わせて適切に見直さなければ保障に過不足が生じます。 50代は、子どもが独立するケースが多いだけでなく、役職定年や早期退職など、生活に変化が起こりやすい時期であるため保障を見直すよいタイミングです。

また、退職後に訪れる老後資金の準備も始めなければなりません。老後資金は、生活費だけでなく、ご自身や配偶者が介護の必要な状態となった場合の費用や、葬儀費用などの準備も必要です。子どもが独立し、生活環境が変わったにもかかわらず、保障を見直さずにいると、保険料負担が老後資金の準備に影響を与えかねません。

50代の方には、生活環境の変化に応じて、生命保険の保障内容を適切に見直すことをおすすめします。余分な保険料の支払いをなくせば、老後資金の準備に注力できるようになるためです。

50代からの生命保険の必要性と選び方・見直し方

加入している保険の保障内容を確認する

ポイント:生命保険選びを始める前に加入中の保険をすべて確認する

生命保険を選ぶ前に、現在加入している保険をすべて確認しましょう。確認すべき項目は以下の通りです。

生命保険を選ぶ前に確認すべき項目

  • 加入中の保険の種類(生命保険・医療保険・がん保険 など)
  • 保障が何歳まで続くのか
  • 保険金額や給付金額がいくらか
  • 解約した場合に受け取れる解約返戻金額はいくらか

現在の加入内容を確認しないと、保障の過不足がわからず適切な保険選びができないかもしれません。結果、保障内容が重複する保険に加入したり、保障額が不足するリスクが高くなります。

また生命保険の保障は、医療保険やがん保険なども含めて総合的に見直す必要があります。まずは、ご自身がどの保障に加入しており、毎月いくらの保険料を支払っているのか把握することが大切です。

子どもが独立している場合は死亡保障の減額も検討する

ポイント:子どもが独立すると、万一の場合に準備すべき生活費や教育費用が減るため死亡保障を減額できる

子どもが独立している50代の方には、死亡保障を減額することをおすすめします。 死亡保障額は、以下のように、ご自身が万一の場合の収入から、支出を差し引いた金額に設定するのが一般的です。

生命保険の保障額の算出方法の一例

生命保険の保障額の算出方法の一例

子どもが独立したあとは、教育費用が不要となるため、通常は生活費も下がります。よって、子どもが独立すると多くの場合で、高額な死亡保障は基本的に必要なくなります。

生命保険で葬儀費用や遺品の整理費用を準備する

ポイント:生命保険の死亡保障額は葬儀費用や遺品の整理費用、お墓の整理費用を中心に考える

葬儀費用や遺品の整理費用の合計額は、平均で200万円*ほどです。お墓代も上乗せすると、300万円が生命保険で備える保障額の目安となります。

*出典:「第11回『葬儀についてのアンケート調査』報告書」

しかし家族葬のような小規模な葬儀をした場合、葬儀費用が100万円以下で済む場合もあります。生前に身の回りの品を整理しておけば、遺品の整理費用もかなり節約することができます。 ほかにも、お墓を立てる代わりに納骨堂を利用する方法や、散骨・樹木葬といった自然葬を選択する手段があります。

選んだ内容によってお墓に掛かるコストは大きく変わってくることを知っておきましょう。 ご自身が亡くなったあとのことも考えて保障額を検討すると、より現実的な額で死亡保障額を設定できます。

生命保険で相続対策をする

ポイント:生命保険を活用することで相続税対策や相続人が遺産の分割で揉めるのを防げる

財産が多い方は、生命保険を活用することで相続税額を抑えられる場合があります。なぜなら死亡保険金には、相続税を計算するときに、以下の非課税枠が適用されるためです。

死亡保険金の非課税枠=500万円×法定相続人数

例えば、法定相続人が配偶者と子ども2人の合計3人であった場合、500万円×3人=1,500万円までの死亡保険金が非課税となります。 もし現金で1,500万円を相続した場合、全額が相続税の課税対象です。他の相続財産と合わせた金額が、基礎控除額「3,000万円 + (600万円 × 法定相続人数)」を超えると、相続税が課されてしまいます。

また生命保険は、死亡保険金の受取人を指定・変更できるため、生前に誰にいくら渡すかを決められます。加えて死亡保険金は、受取人固有の財産とみなされるため、遺産分割協議の対象外です。そのため、受取人が受け取った保険金を、兄弟・姉妹など、他の相続人に取られる心配はありません。

ご自身が亡くなったあとでは、家族の争いを止められません。相続時に発生する揉めごとの回避に有効な手段として、生命保険を活用して生前に相続対策をしておくことも視野に入れましょう。

50代の方が選ぶべき生命保険とは?

では、50代の方が生命保険に加入する場合、どのような商品を選べば良いのでしょうか?それぞれの特徴や仕組みを理解して、ご自身にあったものを選択しましょう。

終身保険

ポイント:死亡・高度障害だけでなく老後資金の準備や相続対策など幅広く活用できる

終身保険は、解約しない限り死亡と高度障害に対する保障が一生涯にわたって継続する保険です。一定期間経過後に解約すると、支払った保険料以上の解約返戻金を受け取れるため、老後の資金の準備にも適しています。また終身保険は、死亡保障が一生涯であるため相続税対策にも有効です。

  • 定期保険
    保険期間(契約時に定めた一定期間)中の死亡・高度障害が保障されます。保険期間満了後の保障はなく、解約払戻金もありません。
  • 終身保険
    被保険者の一生涯にわたり死亡・高度障害が保障されます。契約が有効な限り、いつ死亡しても保険金が支払われます。相続税対策としてよく活用されています。

※一般的な保障内容です。商品によって異なる場合があります。

低解約返戻金型終身保険

低解約返戻金型終身保険は、保険料の払込期間中の解約返戻金が低く抑えられている保険です。通常の終身保険よりも保険料が割安です。

しかし低金利の影響を受けており、高い利回りは期待できません。加えて、将来受け取れる保険金や解約返戻金の価値が、物価上昇によって目減りするインフレリスクもあります。 また、50代から低解約返戻金型終身保険に加入すると、保険料の払込が終わった段階では返戻率が100%を超えない場合があります。

返戻率とは……
「受け取れる保険金・解約返戻金の総額÷払込保険料の総額」で計算される値

低解約返戻金型終身保険に加入するときは、リスクやデメリットを理解したうえで、必ず返戻率が100%を上回るタイミングを確認しましょう。

外貨建て終身保険

外貨建て終身保険は、保険料が米ドルや豪ドルで運用され、保険金額や解約返戻金額が外貨建ての金額で決まる保険です。保険料が、日本よりも相対的に金利の高いアメリカやオーストラリアの通貨で運用されるため、円建てよりも高い利回りが期待できます。

しかし外貨建て保険には為替リスクがあり、死亡保険金・解約返戻金を受け取るときの為替レートによって円換算した金額が増減します。 また新型コロナウイルスの感染が世界各国の経済に影響しているため、外貨建て終身保険に適用される利率も低下している状況です。

一時払終身保険

相続対策や退職金の保管先・運用先として利用されるのが、契約時に保険料を一括で支払う一時払終身保険です。円建てと外貨建ての両方が、販売されています。 しかし現在は、低金利と新型コロナの影響により取り扱う保険会社・銀行は減っています。

養老保険

ポイント:一定期間は死亡に備えながら満期まで生存すると満期保険金を受け取れる保険

養老保険に加入すると、

  • 一定期間内に死亡した場合→死亡保険金を受け取れます。
  • 満期まで生存した場合→満期保険金を受け取れます。

保険期間10年の養老保険に55歳で加入をすると65歳で満期となり、受け取った満期保険金を老後資金として活用できます。円建てと外貨建ての両方が、販売されています。

個人年金保険

ポイント:老後の年金を自分自身で準備するための保険

個人年金保険とは、保険料を支払うと契約時に定めた年齢から所定の額の年金を一定年数受け取れる保険です。円建てと外貨建ての商品が販売されています。 年金の主な受取方法は、以下の2つです。

  • 確定年金
    10年や15年などの一定期間、年金を受け取れる
  • 終身年金
    受取人(被保険者)が亡くなるまで年金を受け取れる

確定年金の受取期間中や、終身年金の保証期間中は、受取人(被保険者)が亡くなった場合、残りの受取期間や保証期間に応じた年金または一時金が、残された家族に支払われます。

ただし50代から個人年金保険に加入すると、毎月の保険料が高くなる場合や、年金の受取開始年齢が75歳以降となる場合があります。保険料が現在の生活を圧迫しないか、受取開始年齢がご自身のニーズと合っているか、よく確認したうえで加入しましょう。

適切な生命保険を選ぶためには

50代の方が適切な生命保険を選ぶためには、ファイナンシャルプランナーのようなお金の専門家に相談することが大切です。 加入が必要な生命保険は、個人の状況によって大きく異なります。「必要な老後資金額」「何歳まで働くのか」「老後の年金収入」「退職金額や制度の有無」「相続の発生」など、さまざまな要素を考慮し、老後のライフプランニングを行わなければ、必要な生命保険は選べません。

50代の方は、現役で働いている方がほとんどかもしれません。しかし、余裕のある老後生活を送るためには、今のうちからの勉強や準備が欠かせません。ファイナンシャルプランナーに相談することで、ご自身の生活環境や資産状況から、最適な生命保険を提案してくれます。

まとめ:50代こそ生命保険を入念に選ぼう

50代は、生活に変化が訪れやすいです。安心して老後生活を送るためにも、医療保険やがん保険といったご自身の保障だけでなく生命保険も入念に選びましょう。 もしご自身に合った正しい選択が分からない場合や迷った場合、または専門家の意見をきいてみたいと思ったときは、ファイナンシャルプランナーの無料相談をご活用ください。

相続や保険について
お悩みならプロに無料相談!
保険や相続はプロフェッショナルに相談しましょう!
当サイト紹介のファイナンシャルプランナーはお金のプロです。老後資金の悩みをスムーズに解決することをお約束します。
※プロフェッショナルは当サイトからご紹介するファイナンシャルプランナーです。

お電話でのお問い合わせphone0120-96-4826受付時間 平日土日祝 9:30~18:00arrow_right

emailお問合せarrow_right

相続や保険のことならお任せ